医薬品業界の生の声

今年の7月7日、七夕は雨でした。昨年も、一昨年も雨だった記憶があります。七夕の日に晴れないと、彦星さまと乙姫さまは出会うことが出来ないと、話を聞いたことがあります。数年ずっと雨ですが、彦星さまと乙姫さまは一体何年会っていないんだろう。と、毎年七夕になると考えます。七夕は7月7日ですが、旧暦では7月7日ではありません。7月7日が雨でも、旧暦で数えてた七夕の日が晴れていたら、彦星さまと乙姫さまは出会えるのでしょうか。毎年会えることを祈っています。七夕祭りといえば、神奈川県の平塚市で毎年数日間にわたって開催されている、七夕祭りが浮かびます。とても大きなお祭りで、開催している時期は平塚駅周辺が人でいっぱいになるんですよ。竹飾りと呼ばれる、カラフルな七夕用のお飾りもキレイで見ているだけでも気分が高揚してきます。都内から東海道線で１本ですので、平塚の七夕祭りに行ってみたことがない方、是非１度行ってみてはどうでしょうか。本当に広く開催されているので迷子には気をつけてくださいね。
　ペンタックスは23日、コンパクトデジタルカメラ「Optio S1」の発売延期を発表した。3月26日から4月1日に延ばす。

　理由を「このたびの震災の影響による、商品の輸入および配送遅延のため」としている。

　Optio S1は、1/2.3型有効1,400万画素のCCDセンサーや35mm判換算28-140mm相当の5倍ズームレンズを搭載するコンパクトデジタルカメラ。本体外装にアルミ合金を採用し、ボディカラーに応じて鏡面仕上げや光沢塗装を施した。最大1,280×720ピクセル/30fpsの動画記録に対応する。店頭予想価格は1万円台後半の見込み。


【デジカメ Watch,鈴木誠】

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　【ビジネスワイヤ】化学大手の米3Mは、光学用透明接着剤（OCA）の製造能力を韓国、台湾、中国、シンガポールで増強したと発表した。スマートフォン、タブレット、タッチディスプレー、電子リーダーなどの電子機器の急成長に対応することが狙い。同社製OCAは黄変せず優れた接着力と透明性を実現し、大量生産に必要な高速ラミネートも可能。<BIZW>
【編注】この記事はビジネスワイヤ提供。英語原文はwww．businesswire．comへ。　

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　西友は２３日、仙台市の１２店舗で、２８日午前１０時から通常の２４時間営業を再開すると発表した。これらの店舗では震災後、商品が調達できた際にのみ一時営業を続けてきた。西友では、「お客さまの需要にできるだけ早期に応えたい」としている。

　店舗の安全性が確認でき、仙台の物流センターが復旧しつつあることから２４時間営業の再開に踏み切る。関東の物流センターからも商品を配送する。

　店舗の清掃などのため、２３〜２７日は休業する。

　再開する店舗は、八幡町▽上杉▽五橋▽南仙台▽宮城野原▽勝山公園▽木町▽吉岡▽燕沢▽鶴ケ谷▽北仙台▽小田原。

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　【ニューヨーク＝小谷野太郎】インターネット検索サービス最大手の米グーグルが進める絶版書籍の電子化を巡り、米作家組合などと合意した修正和解案について、ニューヨークの連邦地裁は２２日、「競合他社に比べグーグルが有利になりすぎる」として承認を拒否し、再度の修正を命じた。

　連邦地裁は、「著作権者の許可を得ずに書籍の電子化を認めた修正案は公正ではない」と判断した。その上で、著作権者から許可を得た書籍のみを対象とするよう勧告した。地裁の判断に対し、グーグルは「失望したが、オンラインで世界中の本を閲覧できる環境作りを続けていく」との声明を出した。

　グーグルは全米の大学図書館などと提携し、蔵書を電子化してインターネット上で検索・閲覧できるサービスを始めた。これに対し、米出版業界が著作権侵害にあたるとして２００５年に提訴した。両者は０８年１０月、グーグルが収益の約６割を著作権者に支払うなどの和解案で合意していた。

　［東京　２３日　ロイター］　前場の東京株式市場で日経平均は反落した。２２日の米国市場が４営業日ぶりに下落したことを受け、東京市場は売り先行となり前日までの上昇が一服。年度末を控え機関投資家によるポジション調整の売りが増加し、下げ幅を拡大した。

　日経平均は９月末終値９３６９円３５銭が意識されている。引き続き福島原発の事故対応が注目されるなか復旧作業への過度な懸念は後退したが、目先の取引で上昇局面となっても９５００円から上値では戻り売り圧力が強く、１万円回復は難しいとの見方が出ている。

　東証１部騰落数は、値上がり７６３銘柄に対し値下がり８０２銘柄、変わらずが１０７銘柄だった。東証１部売買代金は１兆０３３１億円。

　２２日の米国株式市場は、先行き不透明感に市場が適応しつつある兆しがみられたものの、４営業日ぶりに反落した。東京市場はこれを受け売り先行。その後は徐々に下げ幅を広げた。市場では「安値圏で買った投資家の利益確定売りが上値を抑えている。１８日の日米欧カナダの７カ国（Ｇ７）当局による協調介入以降、期待したほど為替が円安に進まず、このままでは生産、消費活動の低下による業績下振れリスクが高まることも懸念材料だ」（ＳＭＢＣフレンド証券投資情報部部長の中西文行氏）との声が聞かれる。

　その後も安値圏で取引され、日経平均は一時９４１０円４２銭と前日終値から２００円近く下げた。邦銀系の株式トレーダーによると、海外勢による買いも観測されるが、機関投資家などが年度末を意識したポジション調整による売りを進めており、下げ幅を拡大した。足元では、日経平均９月末の終値９３６９円３５銭が意識されている。福島原発で復旧作業への過度な懸念は後退しているものの、日経平均は前週８２２７円６３銭まで大きく売られた反動から反発する動きとなっても９５００円から上値では戻り売り圧力が強く、１万円回復は難しいとの見方が出ている。

　米英両国やフランスを中心とする多国籍軍が、リビア政府軍への攻撃を続けていることも売り剤手掛かり。中国は２２日、リビアに対する多国籍軍の攻撃は「人道主義の危機」というリスクをおかすものとし、他の主要新興国と同様に批判した。中国はロシア、インド、ブラジルや他の途上国とともに、リビア空爆を、リスクが大きく西側による不当な過剰反応として批判してきた。

　個別銘柄では、トヨタ自動車＜7203.T＞とホンダ＜7267.T＞が工場の操業停止で売りが先行した。トヨタは２２日、東日本大震災の影響を受けて操業を停止している国内すべての完成車組立工場について、停止期間を２６日まで延長すると発表した。被災地域にあるサプライヤーで部品の供給体制が十分に整っておらず、車両生産が困難と判断した。ホンダ＜7267.T＞も、同様に国内完成車工場について２７日まで停止期間を延長すると発表した。

　一方、東京電力＜9501.T＞がプラス圏に切り返した。同社に対して、みずほコーポレート銀行など大手３銀行と住友信託＜8403.T＞など３信託銀行、大手生命保険などが総額１兆円強の緊急融資をする方向で最終調整に入ったことが明らかになり、買い戻された。年度末を控え、きょうも朝方から売りが観測されていた。→ゴルフ会員権をご覧ください。

（ロイターニュース　吉池　威）

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